台風被害による雨漏り修理の方法と保険適用条件を徹底解説

💬「台風のあと、天井や壁にシミが…雨漏りかも?」
💬「修理費用はどのくらい?保険は使えるの?」
台風による雨漏りは、放置すると建物の劣化が進み、費用も膨らむ恐れがあります。今回のお役立ちコラムでは、台風で雨漏りが発生したときの応急処置・修理方法・保険適用条件まで、プロの視点でわかりやすくお話していきます。
台風による雨漏りの原因

台風のあと、天井や壁にシミができて「もしかして雨漏り?」と不安になった経験はありませんか?台風による雨漏りは突然起こるように見えても、屋根や外壁、雨樋の普段の劣化や構造の弱点が原因で被害が拡大していることがほとんどなのです。
とくに、日本は夏から秋にかけて強い台風が多く、風や雨の影響で小さな亀裂や隙間からも水が侵入する可能性があります。また、雨漏りの原因箇所は屋根だけでなく、外壁や窓まわり、雨樋の詰まりなど複合的に絡むことが多いです。そのため「ここだけ直せば安心」という簡単な対応では再発するリスクもあるのです。
台風によって雨漏りが発生しやすい屋根・雨樋・外壁・窓まわりの3つのポイントに分けて、原因と注意点をお話していきます。
屋根の破損やズレ
強風で瓦が割れたり、ズレたりすることが原因で雨が浸入します。とくに、瓦屋根・スレート屋根・金属屋根など素材によって被害の出やすさが異なるため、屋根材の種類を把握しておくことが重要です。
雨樋の詰まり・損傷
台風で飛んできたゴミや葉が雨樋に詰まると、水が適切に排水されず、屋根の端や軒先から雨漏りが発生することがあります。また、雨樋自体が破損すると、雨が直接外壁や基礎に流れ込み被害が拡大します。
外壁や窓まわりの劣化
長年の風雨で外壁の塗装がはがれていたり、シーリングが劣化している場合も雨漏りの原因になります。台風の強風雨によってわずかな隙間から浸水することもあるため、外壁や窓まわりの点検も欠かせません。
雨漏りの応急処置方法

台風や集中豪雨で屋根や外壁から雨が漏れているのを見つけたら、まずは被害を最小限におさえるための応急対策をおこないましょう。ここで紹介する方法は、あくまでも一時的な対応です。根本的な修理ではありませんが、早めの処置で室内の損害や修理費用の増加を防ぐことができます。
雨の侵入を一時的に止める方法
- 水の落下を受け止める
天井や壁から滴る水は、バケツや雑巾で受けると床や家具の被害を減らせます。落下箇所に合わせて受ける場所を移動させるとより安心です。
- 屋根や破損箇所を覆う
ブルーシートや防水シートで穴やズレた瓦を覆うと、一時的に雨の侵入を防げます。ただし屋根にのぼる場合は滑落の危険があるため、自分で無理に作業せず専門業者に依頼しましょう。
- 隙間を塞ぐ
窓や外壁の小さな隙間には、防水テープや養生テープを貼ると浸水を一時的に防げます。湿気や風ではがれやすいため、あくまで応急処置として扱うのがポイントです。
室内被害を減らす工夫
- 家具や家電の移動
濡れる可能性のある家具は、なるべく水のかからない場所に移動させます。とくに電化製品は感電や故障のリスクがあるので注意が必要です。
- 床下浸水への対策
水が床下に入る可能性がある場合は、段ボールや板を敷くなどして浸水の拡大を防ぎましょう。「あとで拭けばいいや」と放置していると、床材へのダメージが大きくなってしまいます。
- 電源の安全確認
水が電気配線にかかりそうな場合は、ブレーカーを落として感電のリスクを避けます。家電のあるエリアに近いところで浸水している場合ほど、安全確認は重視しなければなりません。実際、雨漏りになると水を防ぐことに意識が集中しやすくなるため、電気系統のリスクは忘れないようにしましょう。
応急処置で最も大事なこと
屋根や高所での作業は非常に危険です。無理におこなわず、必ず専門業者に依頼してください。応急処置はあくまで応急です。とくに、屋根周辺で雨漏りが発生している場合には、無理にのぼったりせずにできる範囲で対応してください。二次被害を出さないことも重要なポイントです。安全第一でおこない、後日必ず正式な修理をおこないましょう。
台風被害による雨漏りの修理方法

台風によって屋根や外壁に損傷が生じ、雨漏りが発生した場合は、被害の程度や箇所に応じて適切な修理方法を選ぶことが重要です。軽微な補修で済む場合もあれば、専門業者による本格的な修理が必要な場合もあります。ここでは修理の種類や費用の目安についてくわしくお話していきます。
小規模な修理(DIYや簡単補修で対応可能な場合)
軽度の雨漏りや一部の破損であれば、DIYや簡易的な補修で対応できます。ただし、DIYでおこなえるのはあくまで被害が小さいケースに限られます。すべての範囲・根本からの修理を自分でおこなうのは難しいのです。
天井や壁に水シミが広がっている場合や、屋根材に大きな破損がある場合は、自分で修理すると状況を悪化させる可能性があります。「費用節約のために自分で直したい!」と思っている場合には、まず修理可能な範囲を把握しておくことが必要です。
自分でできそうな範囲の修理には以下のようなものがあります。
- 屋根材のズレを調整する
瓦やスレート材のズレを直すことで、小規模な浸水を防げます。重ね合わせや隙間の確認を丁寧におこないましょう。
- 外壁や窓まわりのシーリング補修
劣化したシーリング材の補修で、雨水の侵入を一時的に防ぐことができます。とくに台風後は隙間が広がりやすいため、点検は必須です。
- 雨樋の掃除や一部交換
詰まりや破損が原因で雨水が逆流することがあります。枝や葉を取り除き、破損箇所は部分的に交換すると雨漏り予防になります。
専門業者に依頼すべきケース
被害が広範囲にわたる場合や自分では安全に作業できない場合は、必ず専門業者に依頼してください。無理にDIYで修理すると、落下や感電のリスクだけでなく、被害の拡大や費用増加につながります。
専門業者に依頼すべき判断基準として、以下のポイントがあてはまります。
- 屋根の瓦が割れて大きくズレている
- 屋根材に穴が開いていたり腐食している
- 雨漏りの場所が特定できず、天井や壁全体に水が広がっている
修理費用の目安と考え方
修理費用は「損傷の広さ」だけでなく、「屋根材の種類」「現場の高さやアクセスのしやすさ」「地域の人件費」などでも変動します。目安を参考に、実際の見積もりは必ず専門業者に依頼しましょう。
目安としては以下の通りです。
小規模なシーリング補修:1万円~3万円程度
外壁や窓まわりの隙間を埋める簡易的な補修で対応可能な場合です。作業時間も短く、DIYで対応できるケースもありますが、雨漏りが再発しやすいため、専門業者に点検してもらうと安心です。
屋根材の部分交換:3万円~10万円程度
割れた瓦やズレたスレート材など、局所的な破損を交換する場合の費用です。屋根の勾配や高さによって作業難易度が変わるため、費用にも幅が出ます。軽微な修理でも屋根の上での作業になるため、安全面の確保が重要です。
屋根全体の修理や葺き替え:30万円~100万円以上
屋根全体の老朽化や大規模な被害がある場合は、部分補修では対応できず葺き替えが必要です。材料の種類(瓦、金属屋根、スレートなど)や工事の規模によって費用は大きく変わります。長期的な耐久性を考慮すると、この段階での修理は将来的な費用の節約にもつながります。
保険で雨漏り修理できる場合と条件
台風による雨漏りは、場合によっては火災保険や自然災害保険で補償されます。
火災保険・自然災害保険の適用条件には、以下のことがあてはまります。
- 風災・落雷・雪害など自然災害が原因
- 建物の構造上の欠陥や経年劣化が原因でないこと
注意点として、覚えておいていただきたいのが、経年劣化との区別が必要ということです。一見、雨漏りで破損や不具合がおきているように思えても、実際は経年劣化が原因だったということもあるのです。
古くなった屋根材やシーリングの劣化は保険対象外となるため、定期的に補修や点検などをおこなっているかどうか改めて振り返ってみましょう。台風シーズン前に業者による診断を受けておくと、経年劣化が原因になりそうな箇所の修復も叶います。台風によって経年劣化にとどめをさされ、高額な修理が必要になるといった最悪のケースを未然に防ぎましょう。
申請の流れと必要書類
申請する場合には手順と必要書類が重要になります。保険会社によって適用になるかどうかの判断をしてもらう必要があるため、自己判断では進みません。
申請の流れを把握しておきましょう。
- 損害箇所の写真を撮影
- 保険会社に被害内容を報告
- 保険会社による現地調査
- 保険金の支払い(修理費用に充当)
保険を利用する場合には「台風による破損が直接の原因」であることを明確にする必要があります。被害箇所の写真はできるだけ発見時のタイミングで記録しておきましょう。もちろん、撮影が難しい場所や高所になる場合には無理をせず、すみやかに業者に連絡をしてください。
破損箇所の撮影は、現地調査や診断時に業者側でもおこなうことが多いですが、自分でも記録をしておくと確実です。ポイントに絞っての撮影が難しい場合には、住宅全体の写真や天気などの様子がわかる写真を残しておくと、保険申請の有力な資料になります。
台風被害の雨漏り修理は石井建装にご相談ください

雨漏りは放置すると建物の寿命を縮め、修理費も高額になるリスクをともないます。だからこそ、台風被害を確認したら早めの対応が重要なのです。「これってどうなんだろう?」と思うものでも、念のため業者に相談してくださいね。
石井建装では、外装劣化診断士の資格をもったスタッフがお家を無料で診断しております。お声がけいただいたからといって、必ず契約しなければならないということはありません。初めての方も安心してお問い合わせください。
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